生成AIが検索行動を変える、4割が買い物相談もAIに
商品購入時の情報収集で生成AIの利用が広がり、検索エンジン離れが進む。各調査でAI依存の実態が明らかに。
今何が起きているか
複数の調査で、商品購入時の情報収集に生成AIを利用する人が増えていることが示された。日経クロストレンドの調査では、AIに買い物相談する人は4割に達し、50代では検索よりAIを重視する傾向がみられた。シードの調査では、生成AI利用者の44%が「検索離れ」を経験し、半数がAIの回答のみで情報を取得している。サイバーエージェントGEOラボの調査では、10代の42.9%がChatGPTを利用している。
なぜ起きているか
生成AIは自然な文章で質問でき、複数の情報源を要約して回答を返すため、検索エンジンでリンクを開いて確認する手間が省ける。特に商品購入では、比較検討の時間短縮や「タイパ」の良さが重視され、AI回答への信頼が高まっている。
影響範囲
検索エンジン運営企業や広告主、ECサイトにとっては、トラフィックや広告収入の減少につながる可能性がある。消費者は情報収集の方法が変わり、AIの回答に依存するリスクも生じる。
今後どうなりそうか
生成AIの精度向上と普及に伴い、検索エンジンからAIへの移行はさらに進むとみられる。検索エンジン側もAI機能を統合するなど対応を強めており、情報取得の主役が交代する可能性がある。
今意識したほうがいいこと
消費者はAIの回答を鵜呑みにせず、複数の情報源で裏取りをすることが望ましい。企業はAI向けの情報最適化（GEO）や、AI経由での顧客接点の確保を検討すべきだ。
社会への影響
情報取得の手段がAIに偏ると、検索エンジンが担ってきた情報の多様性や透明性が損なわれる懸念がある。AIの回答に依存する社会では、誤情報の拡散リスクやデジタル格差の拡大も課題となる。